子宮頸がん検診について

子宮頸がんとHPV

子宮頸がんは30～40代の女性に多く、日本では近年増加しており毎年約1万人がかかり約3千人が亡くなっています。その発生率は欧米の約2倍以上です。原因の99%は皮膚およびのどなどの粘膜に感染するヒトパピローマウイルス(HPV)であり、女性の約80%が一生の間に感染するありふれたウイルスです。多くは15-19歳の時に性的接触によって子宮頸部（子宮の出口の部分）に感染します。その約10%が持続感染し前がん病変をつくり、さらに一部は浸潤がんに進行します。高度な前がん病変になると頸部を削る手術（円錐切除術）が必要になり妊娠した時の早産、流産が増加します。また浸潤がんでは子宮摘出が必要になることが多く妊娠できなくなります。実際に現在、年間約1,000人の20代女性がこの病気のため子宮を失っています。

子宮頸がんとワクチン

女性のがんの原因はウイルスなどの感染によるものが最も大きな割合を占めますが、予防可能なのはごく一部です。幸いにもHPVワクチンは開発され接種可能であり15年以上に渡り感染予防効果があります。HPV感染する前、特に16歳までの接種が有効で少なくとも26歳までの接種が勧められます。世界では2006年からHPVワクチンが接種開始され、現在約110ケ国で広く定期接種されています。ワクチンが普及した国からは近年、若年女性に発生する頸がんの9割近い減少効果が報告されています。またHPVは全身の皮膚、粘膜に感染し頸がんのみではなく中咽頭がん、陰茎がん、外陰がんなどの様々な部位にがんをつくります。特に中年男性のHPVによる中咽頭がんが近年急速に増加しており、先進国では男子にも接種されています。

日本と宮崎の現状

日本では2013年のHPVワクチンの副反応報道の影響で約9年間勧奨中止（積極的な接種に関する通知をしない）されました。しかし日本の専門家の再検討でこのワクチン特有の副反応の増加は認めないとして2022年4月から勧奨再開となりました。
＊定期接種は小学校6年生～高校1年生相当の女子が対象です。また接種率の低かった世代、すなわち今年17～26歳になる女性はキャッチアップ接種として令和7年3月まで無料接種可能です。9歳以上の男子は自費で接種可能です。ワクチン接種率は諸外国の70～80%に対し日本は未だ数%程度と低迷しています。

また二次予防である子宮がん検診率の低さも問題です。HPV感染から浸潤がんに進展するまで通常10年程度かかり、定期的ながん検診を行うことで頸がんによる死亡を約80%減らすことが可能です。しかし、諸外国の受診率が約80%に対し日本は約40%と低率で頸がんが日本に多い理由の1つと考えられます。この様に日本に多発する子宮頸がんから若年女性を守るためにはHPVワクチンと子宮がん検診が重要で、早急な普及が望まれています。

2023/01/30
（宮崎県産婦人科医会 会長　川越 靖之）

宮崎県産婦人科医会のホームページ
https://www.miyazaki.med.or.jp/maog/news/1621/